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採用コラム

最新採用手法13連発!メリット・デメリットから最適な採用手法を選ぼう!

 

デジタルツールの発達などにより、採用に活用されている手法は日に日に進化しています。

それに伴い、お仕事を探している人の行動も変化を遂げているため、これまでに取り組んでいた手法だけで採用を成功させることは難しくなっているのが現状です。

そしてそれは全国的な変化というわけではなく、北海道においても同じように変化しており、適切な採用手法を選ぶことが重要になっています。

そこで今回は中途採用で活用されている施策とそれらのメリット・デメリットをご紹介していきます。

 

目次

1.転職サイト

2.人材紹介

3.ハローワーク(公共職業安定所)

4.人材派遣

5.求人誌・フリーペーパー・新聞折込

6.合同企業説明会

7.求人特化型検索エンジン

8.自社採用サイト(オウンドメディアリクルーティング)

9.リファラル採用

10.スカウトメール

11.ソーシャルリクルーティング

12.ヘッドハンティング

13.アルムナイ採用

14.まとめ

 

 

1.転職サイト

インターネット上の媒体に自社の求人を掲載し、応募を集める採用手法です。

インターネットの普及もあり、多くの企業に利用されている手法であり、転職サイトを閲覧して応募するという方も非常に多いです。

転職サイトには総合型と言われる、全国の幅広い求人を掲載している大手媒体のようなものもあれば、特化型と言われるような地域、もしくは業界、職種に特化したような転職サイトも存在しています。

また、近年は料金体系も多様化が進んでいます。

下記に一例をまとめましたので、確認してみてください。

掲載課金型 転職サイトに自社の求人を掲載することに料金が発生するタイプ。求人広告とも呼ばれ、最も一般的な料金体系である。何人採用しても料金は変わらないため、多くの人数を採用したい企業に向いている。
応募課金型 自社の求人に応募が発生した際に料金が発生するタイプ。求人の掲載は無料であるためリスクは少ないが、自社のターゲットではない方からの応募にも料金が発生してしまうデメリットもある。
採用課金型 転職サイトを通じて自社で採用したタイミングで料金が発生するタイプ。採用するまで料金が発生しないため最もリスクは少ない。しかし、一人当たりの採用単価は高くなることが多いため、有資格者などのハイレベル人材を採用したい企業向けである。

 

《メリット》

・多くの転職希望者が利用している手段であるため、幅広い層にアプローチができる。

・エリア特化型、業界特化型の転職サイトであれば、自社のターゲットとなる人材に見てもらえる可能性が高まる。

 

《デメリット》

・利用している企業が多いため、自社の求人が埋もれてしまう可能性がある。

・掲載課金型の場合、採用や応募が発生しなくても費用が発生してしまう。

 

 

2.人材紹介

人材紹介会社から自社が求めている人材を紹介してもらい、採用するという手法です。

求人の掲載や応募時には費用は発生せず、採用に至った場合のみコストが発生する成果報酬型のサービスです。

人材を募集している企業にとっては、リスクなく採用活動を進めることができ、採用活動にかかる手間も面接だけという負担の少ないサービスになっています。

料金は採用する人材の年収に応じて変動するため、ハイクラスの人材を採用するほど、採用単価は高くなります。

パートやアルバイトを大量に採用したいという企業よりは、有資格者などの優秀な人材を数名採用したいという企業に適したサービスであると言えます。

転職サイト同様、エリア特化型や、業界特化型の人材紹介会社も存在しています。

 

《メリット》

・成果報酬型のサービスであるため、リスクのない採用活動を実施できる。

・自社の本当に欲しい人材、ハイレベルな人材を選んで採用することができる。

・採用にかかる手間が少ない。

 

《デメリット》

・採用単価は他の採用手法を利用するよりも高くなる傾向にある。

・人材紹介会社からの紹介を待つしかないため、すぐに採用できるとは限らない。

 

 

3.ハローワーク(公共職業安定所)

各都道府県の労働局が運営している公共のサービスです。

無料で求人の掲載をすることができます。

しかし、求人の作成から掲載の依頼までは自社で実施する必要があるため、無料のである分、手間もかかるサービスと言えるでしょう。

また、Webの普及により、ネット上から簡単に求人情報を手に入れることができるため、ハローワークの利用率は年々減少傾向となっています。

 

《メリット》

・無料で求人募集をすることができる。

・自社のターゲットとしている地域からの応募が獲得しやすい。

 

《デメリット》

・利用率が下がっており、即戦力人材や、若手人材の採用は難しい。

・求人作成や、選考フローにおけるハローワークへの連絡などの手間がかかる。

 

 

4.人材派遣

人材派遣会社が雇用している従業員を、自社に派遣してもらうサービスです。

派遣社員は派遣会社と雇用契約を結んでいるため、自社で雇用する必要がありません。

派遣社員を受け入れる場合は、派遣社員に自社から給与を支払うのではなく、毎月派遣会社に対して料金を支払うという形になります。

派遣社員は派遣期間が決まっているため、繁忙期や突然の人員不足に悩まされたときにのみ活用するなどの方法を取ることができます。

即戦力人材として、優秀な人材を派遣してもらうこともできるため、業務の効率化を即時に図ることが期待できます。

ただし、自社に在籍し続けてくれるわけではないので、自社にノウハウなどが蓄積されることはないと言えます。

 

《メリット》

・自社の求めている人材を早期に活用することができる。

・期間が決まっているため、繁忙期に向けた人員を整えることができる。

・教育にかかるコストが不要である。

 

《デメリット》

・自社で雇用するよりも割高になる。

・自社にノウハウが蓄積されない。

 

 

5.求人誌・フリーペーパー・新聞折込

求人誌、フリーペーパー、新聞折込は紙媒体を活用した採用手法です。

基本的には掲載課金型であり、掲載される枠の大きさや、定期的に発行される中で何回掲載するかによって料金が変わります。

料金は転職サイトよりも安価であるケースが多く、転職サイトと連動している場合は、紙とWebで同時で募集をかけることもできます。

紙媒体は地元で長く根付いている場合が多く、地元の方を採用する場合は有効な手法です。

しかし、Web上で簡単に求人情報を入手することができる時代の変化とともに、紙媒体の利用率は年々減少傾向でもあります。

 

《メリット》

・安価に求人情報を発信できる。

・地元でお仕事を探している方に絞り込んでアプローチできる。

 

《デメリット》

・枠の大きさによって料金が変わるため、コストをかけなければ自社の魅力を伝えることは難しい。

・利用率が年々減少傾向であり、若い世代の利用率も低い。

 

 

6.合同企業説明会

イベント会場などで行われる転職希望者を対象とした合同での企業説明会です。

転職フェアなどと言われることもあります。

転職を希望している方とその場で直接話すことができ、場合によってはその場で一次面接まで行うことができます。

合同企業説明会にかかるコストとしては、出展する面積の大きさや、日数による出展料がありますが、その他にもブースや採用パンフレットなどの採用ツールにもコストがかかります。

また、当日までの準備や、合同企業説明会に参加する社員にかかる人件費も考慮したほうが良いでしょう。

 

《メリット》

・直接転職希望者に会って自社のアピールをすることができる。

・合同企業説明会を開催するエリア近辺に住んでいる人へアプローチできる。

 

《デメリット》

・合同であるため、他社に負けない自社の魅力を伝えられるように採用ツールなどの準備が必要である。

・当日までの準備や、運営担当となる自社従業員への負担が大きい。

 

 

7.求人特化型検索エンジン

求人特化型検索エンジンとは、求人情報だけがまとめられている検索エンジンです。

勤務地や職種などのキーワードから検索することで、求人情報を調べることができます。

様々な求人特化型検索エンジンがありますが、多くの場合は無料掲載と有料掲載の2つの方法があります。

無料でも掲載することはできるのですが、無料である分、競合となる企業も多くなってしまうため、有料掲載を行った方が効果としては高くなります。

また、有料掲載の場合はクリック課金型となっている求人特化型検索エンジンが多いです。

これは、1回自社の求人がクリックされるごとに料金が発生するという料金形態であり、1クリック当たりの単価の上限は自社で自由に設定することができます。

求人特化型検索エンジンは多くの転職希望者に利用されいている手法ではありますが、取り組む際にはある程度の運用ノウハウが必要となります。

 

《メリット》

・無料から始めることができる

・利用している転職者が多いだけでなく、自社で選定した勤務地やキーワードによりターゲットを絞り込むことができる。

 

《デメリット》

・無料掲載だけだと、競合他社の求人に埋もれてしまう可能性がある。

・効果的な募集を行うためには運用ノウハウが必要である。

 

 

8.自社採用サイト(オウンドメディアリクルーティング)

自社専用の採用サイトを制作して進める採用手法であり、オウンドメディアリクルーティングとも呼ばれている手法です。

転職サイトなどとは違い、自由度が高いため、自社の魅力を存分に伝えることができます。

インターネットの普及により、応募しようと思った企業に関しては、応募する前にWebで会社名を検索して情報を調べるというように、転職希望者の方の行動は変化しています。

この動きは転職サイトを活用したとしても、紙媒体を利用したとしても、求人特化型検索エンジンを利用したとしても同様です。

そのため、採用サイトを制作して自社の情報を発信するということは、採用活動に力を入れている企業であれば、取り組むべき施策と言えるでしょう。

また、一度作成してしまえば自社の資産となることも採用サイトを作るメリットの一つです。

 

《メリット》

・自由度が高く、制限なく自社の魅力を伝えることができる。

・一度作ってしまえば、自社の資産となるため、どのような採用手法を使ったとしても有効活用できる。

 

《デメリット》

・サイト制作費用がかかるため、他の採用手法と比較するとコストが高くなることがある。

・採用サイトを見てもらうためにWebマーケティングのノウハウが必要となる。

 

 

9.リファラル採用

自社の従業員に友人や知り合いなどを紹介してもらう手法で、縁故と呼ばれることもある採用手法です。

自社のことを既によくわかっている従業員が、自社に適していると言える転職希望者を紹介してくれるので、入社後の早期離職のリスクは低くなります。

また、基本的にはかかる採用コストが0であるため、取り組みやすい手法と言えるでしょう。

しかし、従業員からの紹介を待つという受け身の採用手法であるため、早期に採用することは難しく、リファラル採用活性化のためには、紹介する従業員にインセンティブを設けるなどの工夫を行う必要があるでしょう。

 

《メリット》

・採用コスト0で採用できる可能性が高い。

・紹介してもらって入社したという事実があるため、入社後の早期退職が起こりづらい。

 

《デメリット》

・採用に至るまでに時間がかかる恐れがある。

・大量に採用することは難しい。

 

 

10.スカウトメール

転職希望者に対して、メールを通して自社の魅力をダイレクトに伝える採用手法です。

従来の求人を掲載して応募を待つというような形ではなく、人材を探している企業側から能動的にアプローチをしていくという攻めの採用手法であり、近年取り組んでいる企業は増えてきています。

スカウトメールは多くの人材を保有している人材企業を活用したり、転職サイトに付帯している機能を利用したりすることで送信することができます。

自社のターゲットとなる人材に効率よくアプローチをすることができますが、1日に何十通も送られてくるスカウトメールの中から選んでもらえるようなライティングスキルが重要となります。

 

《メリット》

・直接自社が欲しい人材にアプローチをすることができる。

・今すぐ転職を考えているわけではないが、頭の中で選択肢として持っているような転職潜在層へもアピールできる。

 

《デメリット》

・同様にスカウトメールを配信している競合他社に負けずに、選んでもらえるようなライティングスキルが必要である。

・攻めの手法である反面、自社から能動的に行動を起こさなければ採用できない。

 

 

11.ソーシャルリクルーティング

近年、著しい成長を見せているSNSを活用した採用手法です。

企業としてアカウントを作成し、自社の魅力を発信していくことで認知の拡大や、採用のブランディングを行うことができます。

アカウント作成や投稿は無料で行うことができるため、始めやすい採用手法と言えるでしょう。

ただし、継続的にSNS上に投稿し続けることがポイントとなるため、コンテンツの作成のために担当者を設置するなど、社内の運用体制を整える必要があります。

 

《メリット》

・無料で始めることができる。

・活用するSNSによって利用ユーザーの属性に差があるため、選択次第では若い人材にアプロ―チしやすくなる。

 

《デメリット》

・SNSの運用を適切かつ継続的に実施するための人材とノウハウが必要である。

・SNSをあまり利用していないような年齢層には情報を届けることができない。

 

 

12.ヘッドハンティング

優秀な人材に直接アプローチを行うという採用手法です。

人材会社に既に登録されている人材を紹介してもらう登録型とは違い、あらゆるネットワークを駆使して最適な人材を探し出すことからエグゼクティブサーチ型と言われています。

高いスキルや経験をもった人材や、経営幹部クラスの人材を採用することができますが、費用も高くなります。

 

《メリット》

・ヘッドハンティング以外の手法では採用できないような、ハイクラス人材を採用することができる。

・ダイレクトリクルーティングの手法の一つではあるが、自社から能動的に行動する必要はない。

 

《デメリット》

・人材企業にとって難易度が高く、工数もかかる手法であるため、その分多額の採用コストがかかってしまう。

 

 

13.アルムナイ採用

アルムナイとは「企業の離職・退職した人の集まり」を意味する言葉です。

そしてアルムナイ採用とは、一度自社を離職、退職した人を再び採用するという手法になります。

近年、外資系企業などで徐々に取り組みが進んでおり、採用リテラシーが高い企業の中で話題となっています。

中小企業ではなかなか実践しづらい手法ではありますが、雇用の流動性が高まっている現代において、今後取り組みが進んでいく可能性もあります。

 

《メリット》

・自社のことを既に熟知している人材を採用することができる。

 

《デメリット》

・一度離職、退職した人と繋がり続けることができるような環境づくりが必要である。

 

 

14.まとめ

いかがだったでしょうか?

インターネットやデジタル技術の発展により、これまでとは違った採用手法が増えてきています。

優秀な人材が獲得できるが多額のコストがかかったり、無料ではあるが工数がかかったりなど、どの採用手法も一長一短です。

是非、自社の採用の目的に沿った採用手法を選択して、採用を成功につなげていただければと思います。

 

また、北海道採用.comでは北海道の企業が採用を大成功させるためのサポートをさせていただきます。

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